USCPA資格について
世界中で認められる会計のプロフェッショナル資格
USCPA(米国公認会計士)資格とは
USCPAはアメリカの国家資格です。
アメリカでは通常CPA(Certified Public Accountant)と言いますが、
日本国内では日本の公認会計士と区別するためUSCPAや米国公認会計士と呼ばれることがほとんどです。
USCPAはアメリカの国家資格。
マネジメントレベルの知識の証明として有効です。
USCPA(米国公認会計士)は米国の公認会計士資格で、マネジメントレベルのビジネスパーソンが
当然習得しているべき知識の証明として認識されており、活躍の場は多種多様です。
今、USCPAは監査法人や会計事務所などで専門業務に携わっている方のみならず、
実に広い分野の方から注目されています。
当校でも財務、経理はもちろん、IR、営業、コンサル、翻訳をされている方など
様々な職種の方がおり、中には学生の方、外国人の方なども参加されています。
日本でUSCPAが有効な理由
グローバル化に対する認識と準備がチャンスを掴むための鍵、USCPAは、日本国内でのみ通用する日本の公認会計士資格と異なり、英語圏の多くの国で高い評価が得られる資格です。
AICPA(米国公認会計士協会)発表のデータによると、米国では税務や監査などの会計士としての専門業務を行っているのは、USCPA資格取得者のおよそ4割程度といわれています。
試験勉強を通じて、
現代のビジネスに必要な様々な知識を、
“英語で”身に付けられます。
USCPAの試験は、下記の4科目から構成されており、4科目すべてを合格した時点で試験合格とみなされます。
試験はコンピューターで行われ、受験生は1科目ごとにテストセンターのPCブースで受験します。出題はもちろん英語です。ほとんどが4択問題で構成さており、幅広い試験範囲をカバーしつつ、スピードと正確さが要求されます。
落とすための試験ではなく、一定レベルに達した受験生は合格できる試験です。
試験科目
- FAR財務会計
- 一般的な企業会計の他、政府会計・非営利法人会計についても学びます。
- AUD監査・証明
- 会計士の専門業務である監査、証明業務について学びます。
- REG商法・税法
- 商法、税法の他、会計士としての職業倫理について学びます。
- BECビジネス
- 企業法、経済学、財務管理、原価計算・管理会計やITなど、多岐に渡る内容を学びます。
試験は日本で受けられます。
試験会場は世界各国で実施されており、日本では東京、大阪の2ヶ所のプロメトリックテストセンターで受験可能です。コンピューター試験のため、オンラインで予約して希望日に予約、受験することができます(実施時期、日程は規定があります)。
世界で通用するプロフェッショナルへ
また、先進諸国の多くは国際財務報告基準の導入を決めています。世界の会計は国際財務報告基準にシフトしていっています。
従来世界で最も権威のあった米国会計基準は、現在国際財務報告基準に歩み寄り、そしてその軸となるかたちで両者が歩みよっています。
CPAは世界で通用する会計のプロフェッショナル資格です。現在、日本はグローバル化への動きではアジア諸国の中でも差をつけられています。今後日本基準がグローバルな基準に近づいていくとしても、現時点で先を行く世界に通用する知識を身につけておいたほうが有用なことは言うまでもありません。
そして、この知識を身につけているかいないかは、個人の市場価値においてもとても重要な問題です。
会計はビジネスの上で数字を扱うための共通言語です。そして、英語は現実的に世界で通用する共通言語といえます。
世界で通用するプロフェッショナルへ・・・USCPA資格を取得して、グローバルに活躍する人材へと成長しませんか?
ニューヨークに出願して、
日本での受験をおすすします。
- メリット 1 受験要件が易しく受験しやすい 学歴要件が他州に比べ易しいので費用を圧縮できます。
- USCPAの試験は各州ごとに出願窓口が設定されており、受験のための要件も州ごとに異なります。
ニューヨーク州は他州に比べてこの要件が易しく、会計学4科目の取得で学歴要件を満たすことができます。
ニューヨーク州に出願するための必須科目をスムーズに取得できるのは当校だけ!
- メリット 2 ニューヨーク州の合格証明書 出願した州から合格後に合格証明書が発行されます。
- USCPA試験の合格証明書は各州の窓口から発行されています。
あなたの合格を証明する書類として、勤務先や転職先に直送もできますので、高い信頼性に繋がります。
証明書は出願した州から発行されますので、ニューヨーク出願であればニューヨークで合格した旨記載されます。
- メリット 3 ニューヨークのネームバリュー やはり、有名な州の方がインパクトは大きい。
- ビジネスパートナーにはニューヨーク州合格であるというだけでポジティブな印象を与えることができるでしょう。実際に、4大会計事務所やコンサルティングファームではニューヨーク州合格者を積極的に採用しており米国の一流大学の学生の多くはニューヨーク州に出願しています。